君が代　脇阪宏一

今朝（４日）の産経新聞のトップ記事は「日本の１５歳学力向上」でした。内容は


“経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は３日、２０１２年に実施した６５ヶ国の１５歳男女を対象に実施した国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果を発表した。


公表結果によると前回調査の結果を大きく上回った。今回のＰＩＳＡは、脱ゆとり路線を掲げて平成２０年に改訂された新学習指導要領で学んだ生徒が初めて受けるテストで、文科省は「一連の学力向上策の成果が着実に表れている」と分析する。”とありました。


１１月２９日、文科省は「平成２６年度全国学力・学習状況調査に関する実施要領」を発表しました。


そこでは、調査結果の取り扱いについて「学校別などの成績公表にあたっては分析結果や学習・指導の改善策を併せて示したうえで」市町村別や学校別の成績を公表できるよう改めました。


長い間公表を禁じてきたのは、過度な競争や序列化を防ぐためでした。しかし、それでは先生方の指導力は停滞しても決して伸びることはありません。


中には「この学校は困難な状況が多く学習指導や生徒指導が難しい」と言って諦めている教師や管理職もいます。


そうした学校であればこそ、教師は意気に感じて児童生徒の学力向上はもとより人間形成に努めるべきなのです。その時教師は大きく成長できるのです。


今後、授業時数を確保する中で学力向上等に向けてよりバランスあるカリキュラムを設定し、長浜市においてもぜひ結果の公表を期待したいものです。