君が代　脇阪宏一

今日（１１日）の報道では、朝日新聞は「吉田調書」報道の訂正をする方針を固めたとお有りました。吉田所長と部下職員の名誉のためにも当然のことです。合わせて朝日新聞社長の辞任もあるようです。


先の従軍慰安婦問題の訂正と云い、朝日新聞の責任を問う国民は多数を占めています。どこまで日本国を貶めればいいのかという問題です。


靖国問題を炊きつけたのも朝日新聞、本多勝一が「中国の旅」で事実に基づかない「南京虐殺」を記したのも朝日新聞です。（彼は在日朝鮮人で本名；崔泰英）


偽りの慰安婦強制連行を証言した吉田清治は元共産党党員、その証言に輪をかけたのが植村隆記者。彼の妻は韓国人でその母親は韓国遺族会幹部だと云います。


こう見ると、重大な問題を起こした朝日新聞記者は反日分子が占め、結果、朝日新聞は中国・韓国・朝鮮のプロパガンダの手先と云わざるを得ません。


今こそ良識ある日本国民は、朝日新聞不買運動を起こすと共に社長及び関係者は辞任の前に国民に経緯をを説明する責任があると思います。


朝日新聞の断末魔を感じる昨今です。