マスコミと詐欺

テーマ:よしなし事
 先日ある大新聞に、ある会社の全面広告が掲載されました。
高齢者を町はずれの空き地に建てたプレハブに集め、景品や試供品を配って「商品」の「説明」をし、最終的には高額な商品を売り付ける、という会社です。

 あまり外で楽しめるところがない田舎の高齢者は、その「説明」が面白いため、なかばレクリエーションのようにしてプレハブに通ってきます。
 かくして、50万100万といった値段の布団や健康器具などが高齢者の手に・・・。
そんな会社の全面広告です。
 もちろんその広告ではそんな手法のことまでは書いてありません。

 その新聞ですけど、もう少し前には、いわゆるゲルマニウムを使っているという例の美容器具の広告も出ていました。
 同時にある老舗放送局のラジオショッピングにおいても、同じように魅力的な宣伝文句でその美容器具が紹介されていました。
 その広告や番組では、当然薬事法に抵触するため「効果がある」という表現こそ使っていませんが、「純度99・99・・・パーセント」などという、消費者にあたかも効果があるかのような思い込みをさせる表現がなされています。

 プレハブでも、たしかに「説明」をし合意の上50万なり100万の商品を売るのですから、法律的には問題がないのかもしれません。
 ゲルマニウムも「科学的な根拠がある」とか「効果がある」とは一言も言っていないので、騙しているのではないのかもしれません。
  
 でも、これらは、肉親や警察などを装ったりしてお金を振り込ませる「振り込め詐欺」や、いかにも科学的な根拠があるかのような説明文をつけて売る詐欺商法と、構造はまったく同じではないでしょうか?
 
 大新聞が全面広告を掲載することは、それにお墨付きを与えることになります。
またラジオでは言葉巧みなアナウンサーなどにより、価値のないものを価値があるかのように誤認させてしまいます。

 あれだけ「振り込め詐欺」が問題になり、さまざまな詐欺の被害を根絶しようとしているのに、大マスコミは逆に加担しているのです。
 これでは詐欺は撲滅できません。

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